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子宮頸がんと先天性風しん症候群はワクチンで予防できます 未来の赤ちゃんを守るために

更新日:2019年5月1日

 子宮頸がんを予防するHPVワクチンは、その有効性・安全性について、世界中から科学的なエビデンスが発表され、WHOや各国の子宮頸がん予防ガイドラインでは必須の手段となっています。WHOなどの調査によると、HPVワクチン接種による重篤な有害事象の発生頻度の上昇はないと確認されており、接種を積極的に行っている国では、接種開始後の疫学データに基づき、若年者の頸がんや前がん状態、あるいは将来子宮頸がんのハイリスクであるHPV感染者が、ワクチン接種によって減少をはじめているという報告がなされています。

 一方、日本では、平成25年6月に、疼痛(とうつう)による副反応のため、厚生労働省から積極的な接種勧奨の一時中止が勧告されました。日本の子宮頸がん罹患率や死亡率が増加傾向にあることから、日本産婦人科医会では学会と共同し、厚生労働省にHPVワクチン接種の積極的勧奨再開を強く求めるとともに、国民へのHPVワクチンに関する正しい理解を促しています。

 子宮頸がんは、ワクチンの接種により予防することができる数少ないがんの一つです。救われる命を守るため、HPVワクチンは予防効果が期待できます。また子宮頸がん検診を受けることが大切です。接種を希望する場合は、かかりつけ医にワクチンの有効性や安全性等についてご相談ください。

 また、日本産婦人科医会では先天性風しん症候群児の出生をゼロにし、風しんの完全抑制を目指すため、毎年2月4日の『風疹の日』を中心に、2月を“風疹ゼロ”月間と定め、情報発信や啓発活動を進めております。

 風しんウイルスは、妊婦が妊娠20週頃(主に妊娠初期)までに感染すると胎児が先天性風しん症候群になるおそれが生じるため、風しん抗体価が低い(HI16倍以下)場合は、感染に警戒する必要があります。昨年来流行が報じられた風しんですが、その感染者の多くは30〜50歳代の男性です。厚生労働省も、風しんの予防接種を公的に受ける機会のなかった成人男性への積極的接種推進策を進めています。職場、家庭での妊婦への感染予防のため、風しん抗体検査、予防接種(MRワクチン)を受けるようにしてください。不安な方は、かかりつけの産婦人科医にご相談ください。

熊谷市医師会 平田 善康

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健康づくり課
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